企業情報｜ちふれ化粧品のあゆみ : ちふれ化粧品

昭和22年創業当初、ちふれ化粧品の前身である東京実業株式会社は、一般の訪問販売化粧品メーカーでした。

しかし、創業者の島田松雄社長は、海外の化粧品市場を視察した際、欧米先進国に比べ、我が国の化粧品の価格が非常に高いことに気がつきました。化粧品価格が原価とかけ離れて高いままでは業界の健全な発展が望めないと考えた創業者は、「誰もが安心して使え、手に入れやすい価格の化粧品」の開発に着手、昭和37年、100円化粧品が誕生しました。

その後、日本最大の消費者団体「全国地域婦人団体連絡協議会（全地婦連）」とその主張を共にするに至りました。

｢優れた品質の化粧品を、すべての女性が気軽に使えるように、適正な価格で提供する｣という企業姿勢は創業当時から現在まで変わりません。

昭和43年、全地婦連と東京実業株式会社は｢化粧品は魔法の水ではなく、逆に体質や体調によっては女性に悪害をもたらすこともあるという事実を世の消費者に知らしめるべきだ。しかし現実には、化粧品は肌を美しくするというような幻想をかき立て、高い値段で売りつけている化粧品メーカーが多い。原価に見合った適正な価格で、質の良い商品を市場に出したい｣という共通の思いから、化粧品事業を開始しました。

そして、“地婦連化粧品”をもとに｢『ん』をとったら化粧品らしくなるのでは｣という地婦連の田中先生のアイデアで“チフレ”という言葉が生まれ、｢それなら平仮名にしましょう｣との山高会長の考えから“ちふれ化粧品”というブランドが誕生しました。

全地婦連と東京実業株式会社は化粧品事業を開始するにあたり、消費者本位の化粧品を創り出すことを念頭に次のような取り決めを結びました。

第1には、いうまでもなく低価格であること。そのために、容器を簡素化して統一し、無駄な包装をしない。

第2に、安全性を重視した製品をつくること。具体的には、基礎化粧品における着色料の使用を一切やめ、香料は原料臭を消す程度に抑え、防腐剤も必要最小限にすること。

第3は、成分構成を公表すること。その目的は、化粧品の価格差の根拠を消費者に知らしめ、賢い消費者を育てるためでした。

また、アレルギー体質などの人が自分に合わない成分を事前にチェックして化粧品を選べるように、安心への配慮を大切にしました。

環境問題にも配慮した
詰替化粧品

昭和40年代後半には急激なインフレ、さらにはオイルショックなど高物価の厳しい波がうち寄せることになりました。

しかし、徹底した消費者志向をモットーとするちふれ化粧品は、他社同様、非常に厳しい経営状態にありながらも、この当時価格据え置き宣言を行い、物価の安定化をめざしました。

そして、その打開策として登場したのが「詰替化粧品」です。製品の質を落とさずにコストを下げるという目的のもと、生み出された詰替品はすなわち省資源活動を推進することでもありました。

ちふれ化粧品では、発売当初より値段については｢販売価格の設定｣というよりも｢購入価格の設定｣という意識で商品の値段を考え、「つくりやすさ」よりも｢つかいやすさ｣、｢外見｣よりも｢中身｣の実質に重点をおき、消費者が何を欲しているか、どのように使いたいか、いくらなら買いたいかを消費者の声から探り、商品に反映させてきました。

そのため、消費者から可能な限りに多くの声を聞くことが、ちふれ化粧品の基盤であるといえます。

そのために昭和55年から｢消費者室｣が設置されました。その後、より積極的な消費者とのコミュニケーションをはかる窓口として昭和62年には｢愛用者室｣と名称を変え、平成4年にフリーダイヤルを設置しました。

愛用者室のフリーダイヤルを通して運ばれてくるお客様の1つひとつのご意見、ご要望は大切な情報として商品づくりに生かされています。

平成元年、全世界的に環境問題が話題になっていた当時、日本でも「地球にやさしい」をキャッチフレーズにした｢エコマーク商品｣がスタートしました。エコマーク商品とは、（財）日本環境協会が環境庁の助言を得て審査・認定した｢環境保全型商品｣を言い、地球の環境保全に役立つと認められた商品を意味します。その第１号として認定されたのが、ちふれ化粧品のフロンガスを使わないノンフロンヘアスプレー、セットローション、ヘアトリートメントスプレーの3商品（昭和56年発売）でした。